毎日、新聞を読むの大変ですよね。たくさんの記事を読んでも頭に残るのはわずか・・そんなこともありますよね。欲張らず、1日1記事だけでも頭に入れるとビジネスへの活用の幅が広がります！ 日経新聞から記事をピックアップして解説、1日分1分で読める分量にしています。短時間で『知ってるビジネスマン』に変身しましょう！
【執筆者プロフィール】
松本タケル〔ペンネーム〕 企業で特許戦略に携わる弁理士。ネットワークスペシャリスト・情報セキュリティスペシャリスト・エンベデッドシステムスペシャリストの資格を有しITにも精通。趣味はスキルアップとビジネスに役立つ知識を収集すること。
＊PEST分析（Politics（政治・法律）、Economy（経済）、Society（社会）、Technology（技術））のいずれに該当するかを明示しています。
（5月6日）「アメ車」日本で一人負け
「アメ車」日本で一人負け
日本市場で米国車の販売が振るわない。2024年の年間販売台数は1996年のピークから8割減り、米国車が新車販売に占める割合はわずか0.4%にとどまる。トランプ米大統領は安全基準の違いなどを「非関税障壁」としてやり玉に挙げているが、当事者の米国メーカーは影響を否定する。「アメ車」はなぜ日本で売れなくなったのか。
日経新聞朝刊 2025年5月6日（火）
【Economy（経済）】トランプ氏は非関税障壁があるので日本でアメリカ車が売れないと言っているみたいですが、要因はそうではないようです。左ハンドル、大きな車体、燃費の悪さなど、日本人に受けない要因が多数あります。自国の会社が当該地に合わせて作っていないことを棚にあげて、関税などで脅しをかけるのはいかがなものかと思います。
（5月4日）スポーツ 今や「ぜいたく」
スポーツ 今や「ぜいたく」
子どもがスポーツを楽しむ機会が家庭の経済状況に大きく左右される「スポーツ格差」が広がっている。チケットは高騰し、かつては地上波で見られたプロ野球やサッカー日本代表戦も多くが有料に。習い事に通い、チームに入るにもおカネがかかる。ルールを守る大切さや人間関係を学ぶ機会が減る懸念も広がる。
日経新聞朝刊 2025年5月4日（日）
【Society（社会】少子化で子供が減った上、そもそもスポーツをする人が減っている気がします。その要因の一つがコスト高でしょうか。習い事にも金がかかる、部活の顧問はなかなかしにくくなっているなど、スポーツの取り巻く環境は悪化しています。大谷選手のようになれる人は極めて稀で、スポーツで生計を立てるのは簡単ではありません。ただ、選手として生きて行かなくても基礎体力がつきます。ひいては日本の国力にも関わってくるでしょう。体力向上を若いときから断念すると、日本の成長にもマイナスになる気がしますね。
（5月3日）米研究者の獲得 日本は後ろ向き
米研究者の獲得 日本は後ろ向き
トランプ米政権発足後、予算削減で苦境に立たされた米国の研究者を受け入れようとする動きが北海道大学など国内の一部の大学で出始めた。優秀な人材を迎えれば、研究力の底上げにつながる可能性がある。国として積極的に受け入れようとする欧州諸国などに比べると日本の動きは鈍い。
日経新聞朝刊 2025年5月3日（土）
【Economy（経済）】トランプ政権の元、研究費削減で苦しんでいる米国の研究者が多くいます。日本としては、人材獲得のチャンスのように思います。しかし、予算不足、あからさまに勧誘をしてトランプに目を付けられたくないなどの理由で後ろ向きな大学が多いようです。日本の基礎研究力向上の施策として米研究者を招き入れる策を考える大学がもっとあってもいいように思いますが。
